賃貸契約を結ぶ際の初期費用

賃貸契約を結ぶ際の初期費用

賃貸契約はお店でお金を支払って商品を買うのと異なり、２年間などの長期にわたる契約期間の間定期的に家賃を支払って居住するという、家主と入居者がお互いに義務を果たすための約束です。
入居者は住み始めたらそこに住む権利を保証されますが、対価として家賃を支払う約束の信用を得るために敷金礼金などの初期費用を払うのが一般的です。
賃貸契約の敷金礼金などの付随費用については法律の定めではなく互いの契約で決まるため、地域ごとの商習慣によって異なります。例えば東京では伝統的に敷金礼金がそれぞれ家賃の２か月、仲介手数料が１か月分に、もしもの時に備えて保証人を用意するのが一般的です。
ただし、全国的な人口減少による需要減によって物件同士が魅力を競い、礼金ゼロや仲介料ゼロなどの付随費用がお得な物件も増えてきています。
期間がはじめから決まっている転勤や大学進学など、入居時期があらかじめ予想できる場合は多少家賃が高くても初期費用が安い方がお得、一方長く住み続けるなら家賃が安い方が有利です。
物件選びでは家賃だけではなく付随費用がどのくらいかかるかも重要な判断材料です。

賃貸を選択する時には家賃相場から選ぶのが大事

賃貸を選択してみたくなった場合には、家賃相場から選択するのも一つの方法となります。なぜならば、そのエリアで必ず賃料価格の平均値が有りますから、それらを基準として探すことで安いのか高いのかもかんたんに把握することが可能であるからです。賃貸の価格相場というのは立地条件によって大きく異なってきますので、地方の郊外ならば安く、都市部の真ん中や便利な地域ほど高くなっているのが実情となっています。
こうした点を踏まえた上で物件探しをしていくことで、賃料がどれくらいかかるのかなども把握することが可能になっていきますので、出来る限り気になる地域の賃料がいくらになるのかは必ず確認してから物件探しをするのが良いでしょう。賃貸では家賃が安いか否かが生活コストにも直結する重要事項となることは少なくありませんから、これからお部屋探しをするのならば、賃貸の価格についてかなり着目しながら探すことで後悔のない物件探しができます。